2025/03/29

多くのコンサルタントが生産性や効率について語りますが、実際に成果を上げられる人はそれほど多くありません。 私も経営コンサルタントになった当初は大変苦労しました。 サラリーマン時代には学会賞や社長賞を受賞し、同期で最も早く管理職に昇進し、技術士にも一発合格したため、それなりの実力があると“勘違い”していました。...

2025/03/03

はじめに 技術士としての専門知識を活かしながら、SNSを活用して営業・ブランディングを行うことは、現代において極めて有効な手段です。技術士は特定の分野に深い知識と経験を持つ専門家ですが、営業やマーケティングの経験が少ない場合が多いでしょう。しかし、SNSをうまく活用することで、自らの強みを広く発信し、仕事の依頼や新たなビジネスチャンスを得ることができます。 私は技術士（経営工学部門）として、企業のフルタイム勤務と並行しながら、講演・講座・セミナー・執筆・コンサルティングといった個人事業を行っています。SNSの活用により、多くの講演やセミナー依頼を受け、業界内での認知度を高めてきました。本コラムでは、技術士がSNSを活用して営業を行うための実践的な戦略を解説します。

2025/01/16

最近「日本が落ちぶれた」との言葉を聞くことが多くなった。確かに名目GDPの順位は落ちているのだが、絶対値では下がっていない。他国の上昇に対して日本の伸びが遅いので相対的に低下している様に見える。図1　は2023年におけるトップ15か国の内、とびぬけて成長している米国と中国を除いた１３ヵ国のGDP推移を1990年から示したものである。特にこのところの円安が、ドル建てのGDPに大きく影響している。

2024/11/30

データドリブン経営とは、企業や組織が意思決定を行う際に、経験や直感ではなく、集めたデータを元に分析して意思決定を行う方法です。これに対して、データマネジメントとは、企業や組織内のデータを集めて保存し、管理し、必要に応じて活用できるようにする仕組みを指します。データドリブン経営を進めるためには、正確で信頼性の高いデータが不可欠です。だからこそ、データマネジメントはとても重要な役割を果たします。

2024/10/21

品質管理は、最初製品に対してのみ焦点が当たっていたが、1990年頃から装置・設備全体に亘って議論されるようになっていた。この時代は、前の10年間で日本の国力や技術レベルが頂点を過ぎたが、その勢いの余波でまだ次の10年を駆け抜けることができた。わが業界では、EPC1)という言葉が登場し、設計・調達(物品の購入)・建設のフルスコープの業態以外に、EPとかPCという部分的な業態も多く見られるようになった。当初の品質管理が調達の一部である製品の質的な高低を見ていたのと比べ、より広い視点で装置・設備の質をとらえるようになった。当時我々は、1990年前後に取扱った韓国向けの仕事で得た教訓(Lessons learned)を、それ以前から身に着けていた技術力に加えることで、総合的に一段上がった実力を以って新たな大規模JOBを受注し展開する時期だった。

2024/09/24

標記テーマを謳ったシンポジウムに都内某大学で参加した。日本クオリティ協議会（JAQ）が主催、戦後から現在に至るまで日本の産業界を牽引している5団体も共催しておりプログラムは主に次の4部構成からなる。 ①13:30～13:50シンポジウム開催主旨説明「品質の仲間づくり:TQMを一緒に」若林宏之（日本クオリティ協議会会長、日本品質管理学会会長）...

2024/08/28

　経営管理チームに加入してから３年が経過した。この間、チーム主催の講演会にて講師を４回やらせていただくなど、多くの「勉強」の機会をいただけたことに感謝している。講演でもっとも学びを得ているのは講師自身である、というのが持論だ。現代経営学の父、ピーター・ドラッガーが言ったように「人に教えることほど勉強になることはない」のだから。...

2024/07/27

あまり雨が降らなかった梅雨が明け、夏の暑さが厳しくなってきた都内では、百貨店や日用品店で男性専用の日傘売り場を見かけるようになりました。 売り手の企業努力もあるけれど、男性も日傘を利用するのは暑さを凌ぐために良い風潮だと思います。そう言えば、外回りの同僚も日傘が欲しいと言っていました。...

2024/07/02

KKT会員の平岡です。東京在住の際に会員になってから、早いもので数年経ちました。 東京→鹿児島→福岡→大分（R6.4～）、コロナ禍ではWEB講演会が主だったので、なかなか参加できませんでしたが、リアル（対面）の講演会も増えてきているようなので、今年度は「タワーホール船堀」で皆様に再会できればと思っています。...

2024/04/30

近年、大きな地震が頻発している。日本においては、震度６強以上の地震は、2011年3月に発生した「東日本大震災」以降、15回にも及んでいる（参考１）。今年4月台湾東部でも大地震が発生した。いつ、どこで大地震が発生するかわからない状況である。大地震は、被災地域を壊滅的な状況にしてしまい、被災者の心のケアやインフラの復旧・復興に多大な時間と費用を必要とする。本年1月1日に発生した能登半島地震においても、4月20日現在、いつ完全に復旧、復興できるか見通しがつかない状況である。 大地震等の災害が発生すると、生活に最低限必要な住居・ライフライン・交通網を復旧し、さらに産業を復興していく。復興においては、将来にわたって持続可能な社会の形成をめざしていく、新たな「なりわい」創生により、活力ある地域社会をつくっていく必要がある。